【朝日新聞社はやばい？】年代別年収・採用大学・将来性・潰れる？・激務など
今回は、朝日新聞社の年収、採用大学、将来性、潰れる等の評判について解説します。
ネット上では「朝日新聞社 やばい」でヒットする記事もありますが、実態はどうなのでしょうか？
本記事では、朝日新聞社の業績や市場環境、労働環境面から「朝日新聞社 やばい」の真偽を総合的に判断していきます。
【朝日新聞社はやばい？】会社概要
まず、朝日新聞社の会社概要を下記に記載します。基本的な事項なので頭に入れておくと後々役立ちます。
単独社員数 3,487名（2023年3月末時点）
事業内容は下記のとおりです。
朝日新聞社は、日本の全国紙である「朝日新聞」の編集・発行を行う新聞社です。またニュースサイトの「朝日新聞デジタル」の運営も行っています。他には展覧会や音楽界、スポーツイベントなどの運営や、不動産事業も展開しています。朝日新聞は国内第二位の発行部数を誇る新聞であるため、誰しも一度は目を通したことがあるのではないでしょうか。長きに渡って一面に掲載されているコラム「天声人語」も有名です。
参考：シューカツFAQ「【朝日新聞社の採用大学】就職難易度・採用人数・内定獲得のための対策方法について解説」
参考：朝日新聞社「会社概要」
ここまでの情報を踏まえると、朝日新聞社は東京証券取引所のプライム市場に上場しており、従業員数もグループ会社含め6,700名を超えていることから、安定した大企業のように見受けられます。
続いて、業績の観点から「朝日新聞社 やばい」の真偽を掘り下げていきます。
【朝日新聞社はやばい？】業績
朝日新聞社の過去6年間の業績は、下記の通りになります。
参考：朝日新聞社 会社HP「有価証券報告書」
（※売上高/当期純利益は億円未満切り捨て、総資産/純資産は小数点3位以下切り捨て）
朝日新聞社は、2023年3月期において売上高約2,670億円/当期純利益約25億円となっています。
朝日新聞社は、多額の売上高を計上しており黒字であることから、業績面で不安な点は無いと考えられます。
また、朝日新聞社の総資産・純資産の過去推移についても堅調に推移していることが伺えます。
（参考：売上高/当期純利益とは）
売上高：売上高とは、企業がサービスや商品を提供することにより稼いだ、売上金額の総額のこと。売上高が高いと企業の儲けが高いことを表し、逆に低いと企業の儲けが低いことを表している
当期純利益：当期純利益とは、当期の企業の活動でどれくらいの利益が出たのかを表すもの。売上から税金や経費など掛かった費用を全て引いた、企業が最終的に稼いだ利益を表している
参考：Money Forward クラウド会計「売上高とは？意味や定義、営業利益や純利益との違いをわかりやすく解説」
続いて自己資本比率に関しても、2023年3月期末時点で約63.4％であり、他人資本（主に借入金などの負債項目）が多くを占めていないので、倒産可能性は低く経営が安定していると言えます。
（参考：自己資本比率とは）
自己資本比率＝純資産/総資産で算出
自己資本比率：自己資本比率とは、返済不要の自己資本が全体の資本調達の何％を占めるかを示す数値であり、自己資本比率が小さいほど、他人資本の影響を受けやすい不安定な会社経営を行っていることになり、会社の独立性に不安が生じます。自己資本比率が高いほど経営は安定し、倒産しにくい会社となります。自己資本比率は会社経営の安定性を表す数値であり、高いほどよい
参考：doda「自己資本比率とは？業種別では何％くらいが目安なの？」
下記は、業種別の自己資本比率平均ですが、これらと比較しても朝日新聞社の自己資本比率は安定していると言えるでしょう。
| 業種 | 自己資本比率 |
|---|---|
| 建設業 | 39.5％ |
| 製造業 | 45.6％ |
| 情報通信業 | 58.6％ |
| 運輸業、郵便業 | 36.3％ |
| 卸売業 | 38.3％ |
| 小売業 | 36.7％ |
| 不動産業、物品貸借業 | 32.7％ |
| 宿泊業・飲食サービス業 | 14.4％ |
| サービス業（ほかに分類されないもの） | 44.9％ |
ここまでで朝日新聞社は、業績面から安定していると理解できましたが、将来性はどうなのでしょうか。
次に、朝日新聞社の将来性について記載します。
【朝日新聞社はやばい？】将来性
朝日新聞社の業績に影響を及ぼすと考えられる新聞発行市場は、下記の通り推移すると考えられます。
新聞発行の業界概要について
参考：Nikkei Compass「新聞発行」
売上高は１３年連続減、ピークの３分の２に
新聞業界は全国紙、ブロック紙、地方紙といった一般紙のほか、スポーツ紙、特定の業界に特化した専門紙などがある。日本の新聞市場の特徴として、一般紙の戸別宅配制度や再販価格維持制度がある。寡占的な全国紙、各県原則一紙の地方紙といった事業体制は戦前の情報統制政策の名残りで、他国に比べて恵まれた経営環境だった。
日本新聞協会の調査によると、一世帯あたり購読部数は、２０００年の１．１３部から、０８年には０．９８部と１部を下回り、２２年は０．５３部まで減少。協会会員のうち新聞社９１社の総売上高（１８年度）は、１兆６６１９億円（前年度比２．９％減）。０５年度の２兆４１８８億円をピークに１３年連続の減少で、総売上高はほぼ３分の２まで縮小した。２２年１０月現在の発行部数（朝夕刊セットを１部とする）は３０８４万部（前年同期比６．６％減）で、０４年から１８年連続で減った。１９９７年の５３７６万部がピークだった。(2024/03/05調査)
新聞発行市場は堅調に推移しており、朝日新聞社の今後の業績に大幅に悪影響を与えるものではないと考えられます。
【朝日新聞社はやばい？】年代別年収
朝日新聞社の平均年収推移は下記のとおりです。
参考：朝日新聞社 会社HP「有価証券報告書」
また、年代別の平均年収は下記のとおりです。
25~29歳の平均年収は742万円で、 30~34歳になると855万円と平均年収が113万円プラスとなります。 さらに、35~39歳になると974万円で、40~45歳になると1040万円、40~45歳になると1113万円となります。 そして、50~54歳になると1202万円、55~59歳になると1201万円となります。
参考：年収チェッカー「朝日新聞社」
また、下記は国税庁による日本全体の平均年収推移です。
参考：国税庁「民間給与実態統計調査結果」
（※千円以下は切り捨てで記載）
日本全体の平均年収と比較しても朝日新聞社の平均年収は圧倒的に高い事から優良企業であると言えるでしょう。
【朝日新聞社はやばい？】福利厚生
朝日新聞社の福利厚生は下記のとおりです。
休暇制度：慶弔休暇、産前・産後休暇、育児休暇、介護休暇、リフレッシュ休暇
参考：リクナビ「リクナビ 採用HP」
備考：完全週休2日制、特別休暇（転任、ベビーケア等）、出産（産前産後19～25週）
社会保険完備（健康保険、厚生年金、雇用保険、労働災害補償保険（労災））
福利厚生：施設／東京本社付属診療所
財産形成／財形住宅・財形年金、住宅資金貸付
朝日新聞社は、リフレッシュ休暇や財形年金など充実した福利厚生があり、優良企業と言えるでしょう。
また、住宅補助はかなり手厚く、家賃の半分ほどを負担してもらえるとのことでした。
【朝日新聞社はやばい？】激務
朝日新聞社の平均残業時間は約43.6時間/月です。
また、openworkによる業界別残業時間のランキングトップと比較しても、朝日新聞社の残業時間はとても少なく激務ではないと言えるでしょう。
同調査は、就職・転職リサーチサイト「Vorkers」に投稿された約7万件の社会人による在籍企業の評価データから、「残業時間」を対象にデータを集計・分析したもの。残業時間には振替休日・代休のない休日出勤も含み、年齢や在籍する業界・職種などの軸で分析している。
参考：MONOist 「キャリアニュース」
さらに、日本全体における月間平均残業時間は下記のとおりです。
出典元：⽇本の残業時間 定点観測 OpenWork 働きがい研究所
他業種や日本全国の平均残業時間と比較しても朝日新聞社の残業時間は少なく、激務ではないと言えるでしょう。
【朝日新聞社はやばい？】採用大学
朝日新聞社の採用大学や就職難易度については下記に記載しています。
是非お読みください。
【朝日新聞社はやばい？】広報
朝日新聞社の広報媒体はこちらです。
朝日新聞社員によるニュース解説やインタビュー動画などがアップロードされています。朝日新聞の取り組みを理解するのに役立ちます。
就職を少しでも考えている人は一度は見た方がいいと思います。
【朝日新聞社はやばい？】口コミ・評判について
ここまで、朝日新聞社の年収や福利厚生、激務度等の労働条件について記載しました。
最後に、朝日新聞社で実際に働いている社員の口コミを数件記載します。
【朝日新聞社はやばい？】①：ワークライフバランス
朝日新聞社のワークライフバランスについては、下記の通り口コミが記載されていました。
激務で生活を犠牲にするイメージを持たれがちだが、 編集部門内でも部署や担当による差が大きい。 発表モノがある、いわゆる記者クラブ持ち場だとその警戒や他社との抜き抜かれ競争があるた計画的に休暇などを取るのが難しくなりやすい。そうではない担当 (いわゆる遊軍) だと自分で取材予定を調整できるので、子育てや介護などとの両立もしやすい。また記者以外にもたくさんの職種があり、 そこならほぼ週休2日を確保でき
参考：openwork 「ワーク・ライフ・バランス」
る。そういう意味では自分の事情にあわせた働き方を選びやすい会社であるとは言える。 また働き方改革の波は編集部門にも確実に来ていて、 代休などの意識は近年かなり高まっている。
朝日新聞社は激務のイメージも強いですが、働き方改革も進んでおり、自分の事情に合わせて働き方を選択できるとのことでした。記者以外の職種であれば週休2日を確保しやすいようです。
【朝日新聞社はやばい？】②：働きがい・成長
朝日新聞社の働きがいや成長については、下記の通り口コミが記載されていました。
働きがい:
参考：openwork 「働きがい・成長」
取材先や読者から直接、 記事の反響を貰うこと。記事の扱いの大小よりも、実際の声を聞くことが何よりも嬉しい。
成長・キャリア開発:
入社後数年は、本社が主導して研修があるが、 仕事内容や取材の仕方は配属先の地方総局で教わる (というか実地で学ぶ)。ほかの業界でもあるような「配属ガチャ」があり、初任地の総局で十分に指導してもらえるような先輩がいない、または総局に余力がないと、 独自ネタを拾えるだけの基本動作も知らないまま次の異動を迎える恐れがある。 ガチャに外れても、起用な記者は取材の合間にTOEICの勉強をしたり資格を取ったりと、
仮に記者職を離れたり転職を考えたときにも生きるようなスキルを身につけている。 その資格取得・自己研鑽自体も結局取材で生きたりする。
朝日新聞社は、取材先や読者から記事についての反響をもらえることで大きなやりがいを感じられるようです。また取材の合間に資格取得や自己研鑽をしている記者もいるとのことでした。
【朝日新聞社はやばい？】③：退職検討理由
朝日新聞社の退職検討理由について、下記の通り口コミが記載されていました。
情報にお金を払うという意識が希薄となってしまった現代社会で、マスメディア (特に紙媒体) はじり貧状態です。事業会社のように新しい商品やサービスを生み出し、 業績をV字回復というようなビジネスモデルでもありません。優秀な同僚も多くやりがいのある仕事であることは間違いないが、 将来性という観点から不安をどうしても抱いてしまったことが転職検討の直接的な動機です。
参考：openwork 「退職検討理由」
また、読者というカスタマーが数百万といるが、やはりネットに比べて手触り感が少ないことも物足りなさを感じるところであった。 所謂 「世論」というものは、 新聞を媒体とする人たちより、 明らかにネットを経由した人たちであり、そこへのアプローチ手段が新興のプラットフォーマー頼りになってしまったことは、この会社の魅力を半減させる要因でもあありました。
朝日新聞社では、紙媒体のマスメディアの先行きが不安という理由で退職を検討する社員もいるようです。
【終わりに】朝日新聞社の内定獲得方法について
本記事では、朝日新聞社がやばいか、年収・激務度・福利厚生・将来性・業績などの観点から記載しました。
総合的に判断すると、朝日新聞社は就職するにはとても良い企業であり、是非とも内定獲得を狙いたい企業です。
朝日新聞社の内定獲得方法については下記記事に徹底解説しているので、是非お読みください。
