今回は、日本経済新聞の年収、採用大学、将来性、潰れる等の評判について解説します。

ネット上では「日本経済新聞 やばい」でヒットする記事もありますが、実態はどうなのでしょうか？

本記事では、日本経済新聞の業績や市場環境、労働環境面から「日本経済新聞 やばい」の真偽を総合的に判断していきます。

【日本経済新聞はやばい？】会社概要

まず、日本経済新聞の会社概要を下記に記載します。基本的な事項なので頭に入れておくと後々役立ちます。

事業内容は下記のとおりです。

日本経済新聞は、日本及び世界の政治はもちろん、ビジネスや企業の動向、株式、市況をどこよりも詳しく報じており、幅広い購買層（企業経営者、役職者、管理職等）に、長年支持されています。

日本経済新聞社は、日本経済新聞のほか、日経産業新聞、日経MJ、日経ヴェリタス、Financial Timesを発行しているほか、日経ビジネス／日経XTREND／日経XTECH／日経メディカル／日経バイオテク／日経WOMAN／日経Gooday／日経トップリーダー／日経デザイン／日経ものづくり／日経エンタテインメント！／日経トレンディ／日経マネーなどのメディア・雑誌を展開しています。

参考：シューカツFAQ「【日本経済新聞の採用大学】就職難易度・採用人数・内定獲得のための対策方法について解説」

参考：日本経済新聞「会社概要」

ここまでの情報を踏まえると。日本経済新聞は従業員数もグループ会社含め10,000名を超えていることから、安定した大企業のように見受けられます。

続いて、業績の観点から「日本経済新聞 やばい」の真偽を掘り下げていきます。

【日本経済新聞はやばい？】業績

日本経済新聞の過去6年間の業績は、下記の通りになります。

参考：日本経済新聞 会社HP「有価証券報告書」
（※売上高/当期純利益は億円未満切り捨て、総資産/純資産は小数点3位以下切り捨て）

日本経済新聞は、2023年12月期において売上高約3,665億円/当期純利益約97億円となっています。

日本経済新聞は、多額の売上高を計上しており黒字であることから、業績面で不安な点は無いと考えられます。

また、日本経済新聞の総資産・純資産の過去推移についても堅調に推移していることが伺えます。

（参考：売上高/当期純利益とは）

売上高：売上高とは、企業がサービスや商品を提供することにより稼いだ、売上金額の総額のこと。売上高が高いと企業の儲けが高いことを表し、逆に低いと企業の儲けが低いことを表している

当期純利益：当期純利益とは、当期の企業の活動でどれくらいの利益が出たのかを表すもの。売上から税金や経費など掛かった費用を全て引いた、企業が最終的に稼いだ利益を表している

参考：Money Forward クラウド会計「売上高とは？意味や定義、営業利益や純利益との違いをわかりやすく解説」

続いて自己資本比率に関しても、2023年12月期末時点で約52.7％であり、他人資本（主に借入金などの負債項目）が多くを占めていないので、倒産可能性は低く経営が安定していると言えます。

（参考：自己資本比率とは）

自己資本比率＝純資産/総資産で算出

自己資本比率：自己資本比率とは、返済不要の自己資本が全体の資本調達の何％を占めるかを示す数値であり、自己資本比率が小さいほど、他人資本の影響を受けやすい不安定な会社経営を行っていることになり、会社の独立性に不安が生じます。自己資本比率が高いほど経営は安定し、倒産しにくい会社となります。自己資本比率は会社経営の安定性を表す数値であり、高いほどよい

参考：doda「自己資本比率とは？業種別では何％くらいが目安なの？」

下記は、業種別の自己資本比率平均ですが、これらと比較しても日本経済新聞の自己資本比率は安定していると言えるでしょう。

業種	自己資本比率
建設業	39.5％
製造業	45.6％
情報通信業	58.6％
運輸業、郵便業	36.3％
卸売業	38.3％
小売業	36.7％
不動産業、物品貸借業	32.7％
宿泊業・飲食サービス業	14.4％
サービス業（ほかに分類されないもの）	44.9％

ここまでで日本経済新聞は、業績面から安定していると理解できましたが、将来性はどうなのでしょうか。

次に、日本経済新聞の将来性について記載します。

【日本経済新聞はやばい？】将来性

日本経済新聞の業績に影響を及ぼすと考えられる新聞発行市場は、下記の通り推移すると考えられます。

新聞発行の業界概要について
売上高は１３年連続減、ピークの３分の２に
新聞業界は全国紙、ブロック紙、地方紙といった一般紙のほか、スポーツ紙、特定の業界に特化した専門紙などがある。日本の新聞市場の特徴として、一般紙の戸別宅配制度や再販価格維持制度がある。寡占的な全国紙、各県原則一紙の地方紙といった事業体制は戦前の情報統制政策の名残りで、他国に比べて恵まれた経営環境だった。
日本新聞協会の調査によると、一世帯あたり購読部数は、２０００年の１．１３部から、０８年には０．９８部と１部を下回り、２２年は０．５３部まで減少。協会会員のうち新聞社９１社の総売上高（１８年度）は、１兆６６１９億円（前年度比２．９％減）。０５年度の２兆４１８８億円をピークに１３年連続の減少で、総売上高はほぼ３分の２まで縮小した。２２年１０月現在の発行部数（朝夕刊セットを１部とする）は３０８４万部（前年同期比６．６％減）で、０４年から１８年連続で減った。１９９７年の５３７６万部がピークだった。(2024/04/05調査)

参考：Nikkei Compass「新聞発行」

新聞発行市場は堅調に推移しており、日本経済新聞の今後の業績に大幅に悪影響を与えるものではないと考えられます。

【日本経済新聞はやばい？】年代別年収

日本経済新聞の平均年収推移は下記のとおりです。

参考：IRBANK「日本経済新聞社」

また、年代別の平均年収は下記のとおりです。

25~29歳の平均年収は813万円で、 30~34歳になると937万円と平均年収が124万円プラスとなります。 さらに、35~39歳になると1068万円で、40~45歳になると1140万円、40~45歳になると1220万円となります。 そして、50~54歳になると1317万円、55~59歳になると1316万円となります。

参考：Job Q「年収チェッカー」

また、下記は国税庁による日本全体の平均年収推移です。

参考：国税庁「民間給与実態統計調査結果」
（※千円以下は切り捨てで記載）

日本全体の平均年収と比較しても日本経済新聞の平均年収は圧倒的に高い事から優良企業であると言えるでしょう。

【日本経済新聞はやばい？】福利厚生

日本経済新聞の福利厚生は下記のとおりです。

社員の健康維持を図るため、東京本社・大阪本社では診療所を運営しています。支社の中には一般の病院と診療契約を結んでいるところもあります。また、心と体の健康相談、育児・介護のアドバイスなどが24時間、電話で受けられます。
財形貯蓄制度のほか、住宅融資制度も利用可能。グループ保険制度あり。
静岡県内に日経健保直営の保養所あり。

30歳平均年収が600万円以上
実力主義の給与体系・評価制度を導入
年間休日120日以上
ジョブローテーションで様々な職種を体験できる
教育・研修制度が充実
資格取得支援制度あり
時短勤務制度あり
産休・育児休暇取得実績あり
完全週休2日制
社宅・家賃補助制度あり
リモートワーク・在宅勤務（週に数日）
対面の研修あり

参考：マイナビ「マイナビ　採用HP」

日本経済新聞は、財形貯蓄制度や住宅融資制度など充実した福利厚生があり、優良企業と言えるでしょう。

また、住宅補助が充実しており、月3万円が支給されるとのことでした。地方出身者は寮に入れるようです。

【日本経済新聞はやばい？】激務

日本経済新聞の平均残業時間は約46.9時間/月です。

また、openworkによる業界別残業時間のランキングトップと比較しても、日本経済新聞の残業時間はとても少なく激務ではないと言えるでしょう。

同調査は、就職・転職リサーチサイト「Vorkers」に投稿された約7万件の社会人による在籍企業の評価データから、「残業時間」を対象にデータを集計・分析したもの。残業時間には振替休日・代休のない休日出勤も含み、年齢や在籍する業界・職種などの軸で分析している。

参考：MONOist 「キャリアニュース」

さらに、日本全体における月間平均残業時間は下記のとおりです。

出典元：⽇本の残業時間 定点観測　OpenWork　働きがい研究所

他業種や日本全国の平均残業時間と比較しても日本経済新聞の残業時間は少なく、激務ではないと言えるでしょう。

【日本経済新聞はやばい？】採用大学

日本経済新聞の採用大学や就職難易度については下記に記載しています。

是非お読みください。

【日本経済新聞はやばい？】広報

日本経済新聞の広報媒体はこちらです。

日本経済新聞電子版のCMや関連するコンテンツが多数アップロードされており、日経新聞の魅力を知るのに役立ちます。

就職を少しでも考えている人は一度は見た方がいいと思います。

【日本経済新聞はやばい？】口コミ・評判について

ここまで、日本経済新聞の年収や福利厚生、激務度等の労働条件について記載しました。

最後に、日本経済新聞で実際に働いている社員の口コミを数件記載します。

【日本経済新聞はやばい？】①：ワークライフバランス

日本経済新聞のワークライフバランスについては、下記の通り口コミが記載されていました。

編集部門の中でも部署によってプライベートとバランスがとれるかは大きく異なる。 シフト制になっていて休みの希望が通りやすい部署もあれば、 休日夜間でも突発で起きた事象やニュースに対応する必要がある部署もある。

参考：openwork 「ワーク・ライフ・バランス」

日本経済新聞は、部署によってワークライフバランスが取りやすいかどうかは変わってくるようです。新聞社の性質上、休日夜間でも対応しなければならない場合もあるとのことでした。

【日本経済新聞はやばい？】②：働きがい・成長

日本経済新聞の働きがいや成長については、下記の通り口コミが記載されていました。

働きがい:
メディアに対する一定の考えがあれば非常にやりがいはある。 同業他社と比較し信頼性が高いため顧客にアプローチしやすい。

成長・キャリア開発:
賛否あるが成長はしやすい環境だと考える。 裁量権も与えられ、挑戦することに対して比較的に前向きに考えていることが大きい。 基礎が身についていれば、後は自分の気持ちと行動力でなんとかなる。システム開発も内製化しているため、 開発に対するスピード感もある。 色々と発展途上なところも多いので自分の環境を変えていくことが、自身の成長にも直結すると考える。

参考：openwork 「働きがい・成長」

日本経済新聞はメディアに対する考えを持っている人にとっては、働きがいのある環境であるようです。また裁量権を十分に与えられ、挑戦できることからも、成長しやすいとのことでした。

【日本経済新聞はやばい？】③：退職検討理由

日本経済新聞の退職検討理由について、下記の通り口コミが記載されていました。

新聞社の未来を考えた時に、 部数減は大きな課題となります。 これは大きな収入源ではありますが、ここの落ち込みが今後激しくなると予想され、いまのような給与水準を維持できるかが難しいかと思います。 そうした時、自分の未来を考えた上で、どこまでこの企業で取り組むべきか、頑張るべきかを考える必要があるかと思いました。最も影響力のある新聞社の一つですが、将来にわたってどこまで影響力を持てるかは難しいように
思います。

参考：openwork 「退職検討理由」

日本経済新聞では、新聞の発行部数が減っていることから今後も影響力を持続できるかどうかに不安を覚え、退職を検討する社員もいるようです。

【終わりに】日本経済新聞の内定獲得方法について

本記事では、日本経済新聞がやばいか、年収・激務度・福利厚生・将来性・業績などの観点から記載しました。

総合的に判断すると、日本経済新聞は就職するにはとても良い企業であり、是非とも内定獲得を狙いたい企業です。

日本経済新聞の内定獲得方法については下記記事に徹底解説しているので、是非お読みください。